ぜにぞうがメインで使っている銀行、住信SBIネット銀行のカードローンです。
最大の特徴が、カードローンの借入れ手数料が無料であること。金利も年1.99%~14.79%とネット銀行ならではの魅力的な金利です。
また、利用明細やローン専用カードは発行されず、自宅に郵送されることがないので、プライバシーが不安だとか、家族に知られたくない場合でも安心して利用できます。
カードローン契約には同行口座の保有が必要ですが、口座を持っていなくてもカードローンの申込みと同時に口座開設の申込みが可能です。
実質年率 | 利用限度額 | 審査時間 | 即日借入 |
1.99%~14.79%(※1) | 10~1,000万円 | - | ー |
申込年齢 | 来店必須の有無 | 職場連絡 | 保証会社 |
満20歳以上満65歳以下 | ネットで完結 | あり | SMBCコンシューマーファイナンス株式会社 |
※1 利用限度額、金利優遇により金利が決定します。金利優遇条件はこちら
6つの特徴
特徴1)魅力的な金利水準
ネットバンクならではの金利水準(年1.99%~14.79%、利用限度額、金利優遇により金利が決定。金利優遇条件はこちら)
所定の条件を満たすと、基準金利から年0.1~0.6%金利引き下げが適用されるのも魅力です。
- SBI証券口座保有登録済または、同行取扱い住宅ローン残高があると、年0.5%引下げ
- ミライノカード(JCB)を保有し、同行口座を引落口座に設定すうると、年0.1%引下げ
- 上記①②の両方を満たしていると、年0.6%引下げ
特徴2)申込~返済までスマホで完結
申込みから借入れまで24時間365日Webで手続きが可能。
カードローンの契約には同行口座の保有が必要ですが、口座を持っていなくてもカードローンの申込みと同時に口座開設の申込みが可能です。
特徴3)コンビニATMで借入・返済ができる
借入も返済も、提携ATMを24時間365日利用可能。
PC、スマホ、スマホアプリからの借入れのほか、提携ATMも利用可能にキャッシュカードを使って提携ATMからの借入も可能です。
利用可能な提携ATMは、
- セブン銀行ATM
- ローソン銀行ATM
- イオン銀行ATM
- コンビニATM E-net
借入時のATM利用手数料は、いつでも何度でも0円です。
なお、キャッシュカードを持っていなくても「アプリでATM」(利用可能ATMが一部異なります)にて利用できます。
特徴4)毎月の返済は2,000円から
毎月の返済額は前月末の借入残高によって決まり、例えば前月末借入残高が2,000円超10万円以下の場合は2,000円となっています。
前月末時点の借入残高 | 返済額 |
---|---|
2,000円以下の場合 | 前月末時点の貸越残高 |
2,000円超10万円以下 | 2,000円 |
10万円超20万円以下 | 4,000円 |
20万円超40万円以下 | 6,000円 |
40万円超60万円以下 | 8,000円 |
特徴5)年会費、借入・返済手数料が無料
入会金・年会費は0円。借入・返済手数料はいつでも何回でも無料(WEB・ATMとも)です。
特徴6)利用明細・ローンカードの送付なし
契約完了後、同行キャッシュカードにカードローン機能が付帯されるため、ローン専用カードの発行はありません。
利用明細やローンカードの自宅への送付がないので、利用が周りのかたに知られにくいです。
申込の流れ
5ステップで申込み可能。申込みから借入れまでWebで完結します。
-
1.申込み(お客さま)
住信SBIネット銀行のWEBサイトへログイン後、必要な項目を入力 -
2.仮審査結果の連絡(同行)
同行および保証会社が仮審査を行い、結果をメールとメッセージボックスでお知らせ -
3.必要書類の提出(お客さま)
PC・スマホ(WEBアップロード)、FAXのいずれかの方法で提出 -
4.本審査(同行)
提出した書類をもとに同行が本審査 -
5.契約完了
「カードローン口座開設のお知らせ」をメールとメッセージボックスでお知らせ。すぐに借入が可能となります
収入確認書類
希望借入額または審査結果に応じて、収入確認書類(写)を提出する必要があります。
給与所得者の場合
以下の最新のもののいずれかのコピー
- 源泉徴収票
- 市区町村が発行する所得証明書(住民税課税決定通知書等)
- 確定申告書
税務署への持参または郵送により提出した場合:税務署の受付印のあるもの
e-Tax(電子申告)を利用して提出した場合:申告書の写しおよび受信通知 - 給与明細(勤続年数が1年未満で①~③が取得できないとき)
直近3ヶ月以内の1ヶ月分 - その他同行および保証会社が認める収入確認書類
個人事業主または法人代表者の場合
以下の最新のもののいずれかのコピー
- 市区町村が発行する所得証明書(住民税課税決定通知書等)
ただし、納税証明書のときはその1、その2、その3全て - 確定申告書(付表付)
税務署への持参または郵送により提出した場合:税務署の受付印のあるもの
e-Tax(電子申告)を利用して提出した場合:申告書の写しおよび受信通知 - その他同行および保証会社が認める収入確認書類