ぜにぞうがメインで使っている銀行、住信SBIネット銀行のカードローンです。

最大の特徴が、カードローンの借入れ手数料が無料であること。金利も年1.99%~14.79%とネット銀行ならではの魅力的な金利です。

また、利用明細やローン専用カードは発行されず、自宅に郵送されることがないので、プライバシーが不安だとか、家族に知られたくない場合でも安心して利用できます。

カードローン契約には同行口座の保有が必要ですが、口座を持っていなくてもカードローンの申込みと同時に口座開設の申込みが可能です。

実質年率 利用限度額 審査時間 即日借入
1.99%~14.79%(※1) 10~1,000万円
申込年齢 来店必須の有無 職場連絡 保証会社
満20歳以上満65歳以下 ネットで完結 あり SMBCコンシューマーファイナンス株式会社

※1 利用限度額、金利優遇により金利が決定します。金利優遇条件はこちら

6つの特徴

特徴1)魅力的な金利水準

ネットバンクならではの金利水準(年1.99%~14.79%、利用限度額、金利優遇により金利が決定。金利優遇条件はこちら

所定の条件を満たすと、基準金利から年0.1~0.6%金利引き下げが適用されるのも魅力です。

例えば
  1. SBI証券口座保有登録済または、同行取扱い住宅ローン残高があると、年0.5%引下げ
  2. ミライノカード(JCB)を保有し、同行口座を引落口座に設定すうると、年0.1%引下げ
  3. 上記①②の両方を満たしていると、年0.6%引下げ

特徴2)申込~返済までスマホで完結

申込みから借入れまで24時間365日Webで手続きが可能。

カードローンの契約には同行口座の保有が必要ですが、口座を持っていなくてもカードローンの申込みと同時に口座開設の申込みが可能です。

特徴3)コンビニATMで借入・返済ができる

借入も返済も、提携ATMを24時間365日利用可能。

PC、スマホ、スマホアプリからの借入れのほか、提携ATMも利用可能にキャッシュカードを使って提携ATMからの借入も可能です。

利用可能な提携ATMは、

利用可能な提携ATM
  1. セブン銀行ATM
  2. ローソン銀行ATM
  3. イオン銀行ATM
  4. コンビニATM E-net

借入時のATM利用手数料は、いつでも何度でも0円です。

なお、キャッシュカードを持っていなくても「アプリでATM」(利用可能ATMが一部異なります)にて利用できます。

特徴4)毎月の返済は2,000円から

毎月の返済額は前月末の借入残高によって決まり、例えば前月末借入残高が2,000円超10万円以下の場合は2,000円となっています。

前月末時点の借入残高 返済額
2,000円以下の場合 前月末時点の貸越残高
2,000円超10万円以下 2,000円
10万円超20万円以下 4,000円
20万円超40万円以下 6,000円
40万円超60万円以下 8,000円

特徴5)年会費、借入・返済手数料が無料

入会金・年会費は0円。借入・返済手数料はいつでも何回でも無料(WEB・ATMとも)です。

特徴6)利用明細・ローンカードの送付なし

契約完了後、同行キャッシュカードにカードローン機能が付帯されるため、ローン専用カードの発行はありません。

利用明細やローンカードの自宅への送付がないので、利用が周りのかたに知られにくいです。

申込の流れ

5ステップで申込み可能。申込みから借入れまでWebで完結します。

  1. 1.申込み(お客さま)
    住信SBIネット銀行のWEBサイトへログイン後、必要な項目を入力

  2. 2.仮審査結果の連絡(同行)
    同行および保証会社が仮審査を行い、結果をメールとメッセージボックスでお知らせ

  3. 3.必要書類の提出(お客さま)
    PC・スマホ(WEBアップロード)、FAXのいずれかの方法で提出

  4. 4.本審査(同行)
    提出した書類をもとに同行が本審査

  5. 5.契約完了
    「カードローン口座開設のお知らせ」をメールとメッセージボックスでお知らせ。すぐに借入が可能となります

収入確認書類

希望借入額または審査結果に応じて、収入確認書類(写)を提出する必要があります。

給与所得者の場合

以下の最新のもののいずれかのコピー

  1. 源泉徴収票
  2. 市区町村が発行する所得証明書(住民税課税決定通知書等)
  3. 確定申告書
    税務署への持参または郵送により提出した場合:税務署の受付印のあるもの
    e-Tax(電子申告)を利用して提出した場合:申告書の写しおよび受信通知
  4. 給与明細(勤続年数が1年未満で①~③が取得できないとき)
    直近3ヶ月以内の1ヶ月分
  5. その他同行および保証会社が認める収入確認書類

個人事業主または法人代表者の場合

以下の最新のもののいずれかのコピー

  1. 市区町村が発行する所得証明書(住民税課税決定通知書等)
    ただし、納税証明書のときはその1、その2、その3全て
  2. 確定申告書(付表付)
    税務署への持参または郵送により提出した場合:税務署の受付印のあるもの
    e-Tax(電子申告)を利用して提出した場合:申告書の写しおよび受信通知
  3. その他同行および保証会社が認める収入確認書類